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書誌情報サマリ

タイトル

地球の歩き方 J04 沖縄 2023〜24

著者名 地球の歩き方編集室/編集
著者名ヨミ チキュウ ノ アルキカタ ヘンシュウシツ
出版者 地球の歩き方
出版年月 2022.5


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No. 所蔵館 資料番号 資料種別 請求記号 配架場所 帯出区分 状態 在架
1 佐野0311733729一般図書G291//開架通常貸出在庫 
2 中央1217945656一般図書G291//赤開架通常貸出貸出中  ×
3 新田1611019694一般図書291.9//開架通常貸出在庫 

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2002
2002
E E

書誌詳細

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タイトルコード 1001111487205
書誌種別 図書(和書)
著者名 地球の歩き方編集室/編集
著者名ヨミ チキュウ ノ アルキカタ ヘンシュウシツ
出版者 地球の歩き方
出版年月 2022.5
ページ数 480p
大きさ 21cm
ISBN 4-05-801690-9
分類記号 290.93
タイトル 地球の歩き方 J04 沖縄 2023〜24
書名ヨミ チキュウ ノ アルキカタ
内容紹介 沖縄本島から離島まで、沖縄をじっくり楽しみたい人のためのガイドブック。エリアガイド、歴史と文化、グルメなどを掲載。取り外せる別冊マップ付き。データ:2021年10月〜2022年3月現在。
件名1 旅行案内(外国)

(他の紹介)内容紹介 核兵器不拡散条約(NPT)は「核なき世界」をもたらすか?核軍縮・不拡散をめぐる多国間外交。その実態に迫り、主要な論点を解説する必読書。
(他の紹介)目次 第1章 核兵器不拡散条約(NPT)の成り立ち(条約成立の背景
条約における不拡散義務の確立
「グランド・バーゲン」の形成
条約の成立と課題)
第2章 再検討プロセスにおけるグループ・ポリティックス(NPTにおける法的な区別、準公式なグループ分け
NPTにおける主要なグループ
グループ・ポリティックスの行方)
第3章 核軍縮の現状と課題(核軍縮のコミットメント
核軍縮強化の取り組みと課題)
第4章 核不拡散と平和利用(IAEAの保障措置とNPT
非核兵器国の義務と奪い得ない権利
核セキュリティ
核燃料の国際管理構想)
第5章 中東の核兵器拡散問題と対応(中東の核兵器拡散問題とNPT体制への合意
NPT再検討プロセスと中東問題
中東拡散問題の今後)
第6章 「核の非人道性」をめぐる新たなダイナミズム(核の非人道性と違法性をめぐる議論の歴史
二〇一〇年からの「非人道性」論議の高まり
「核兵器禁止条約」抗争とNPT)
第7章 市民社会とNPT(市民社会が核軍縮に果たしてきた役割
軍縮・不拡散教育)
(他の紹介)著者紹介 秋山 信将
 一橋大学大学院法学研究科/国際・公共政策大学院教授。博士(法学)。広島市立大学広島平和研究所講師、日本国際問題研究所軍縮・不拡散促進センター主任研究員などを経て現職。専門は国際政治学。特に軍縮・不拡散問題を中心に安全保障問題を研究(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
西田 充
 外務省軍縮・不拡散専門官。モントレー国際大学院国際政策学修士。大量破壊兵器不拡散研究専攻(ジェームズ・マーティン不拡散研究センター)。その後、外務省大量破壊兵器等不拡散室、不拡散・科学原子力課、ジュネーブ軍縮会議日本政府代表部を経て、2011年より軍備管理・軍縮課に所属(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
戸崎 洋史
 日本国際問題研究所軍縮・不拡散促進センター主任研究員。大阪大学大学院国際公共政策研究科博士後期課程中途退学。博士(国際公共政策)。日本国際問題研究所研究員補、研究員を経て現職。専門は軍備管理・不拡散問題、安全保障論(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
樋川 和子
 外務省軍備管理・軍縮・不拡散専門官。軍備管理・軍縮課、在ウィーン国際機関日本政府代表部、在米国日本大使館、不拡散・科学原子力課勤務を通じてNPTプロセスに携わる。2015年1月より在イラク日本大使館一等書記官(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
川崎 哲
 ピースボート共同代表。ピースデポ事務局長などを経て2003年より現職。核兵器廃絶国際キャンペーン(ICAN)国際運営委員。2009〜10年「核不拡散・核軍縮に関する国際委員会」NGOアドバイザー(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
土岐 雅子
 ミドルベリー国際大学院モントルレー校(旧称モントレー国際大学院)のジェームズ・マーティン不拡散研究センター不拡散教育プロジェクトマネジャー兼研究員、モントレー国際大学院国際政策学修士、大量破壊兵器不拡散研究専攻。軍縮・不拡散教育の推進、主に高校生を対象としたプロジェクトを担当。主な研究分野は軍縮・不拡散教育、不拡散政策、原子力政策など(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)


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