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書誌情報サマリ

タイトル

サステナビリティ基準がわかる 日経文庫

著者名 阪 智香/著
著者名ヨミ サカ チカ
出版者 日経BP日本経済新聞出版
出版年月 2025.4


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No. 所蔵館 資料番号 資料種別 請求記号 配架場所 帯出区分 状態 在架
1 花畑0711871103一般図書335//新刊棚通常貸出在庫 
2 中央1218334660一般図書335.1/サ/新刊棚1通常貸出在庫 

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2025
335.15 335.15
企業の社会的責任 ディスクロージャー(経営)

書誌詳細

この資料の書誌詳細情報です。

タイトルコード 1001111744897
書誌種別 図書(和書)
著者名 阪 智香/著   水口 剛/著
著者名ヨミ サカ チカ ミズグチ タケシ
出版者 日経BP日本経済新聞出版
出版年月 2025.4
ページ数 269p
大きさ 18cm
ISBN 4-296-12079-6
分類記号 335.15
タイトル サステナビリティ基準がわかる 日経文庫
書名ヨミ サステナビリティ キジュン ガ ワカル
内容紹介 気候変動など、サステナビリティ課題に対応した経営はすでに待ったなし。この課題への取り組みを有価証券報告書の中で開示することを義務付けた「サステナビリティ基準」を解説する。2025年3月発表の基準に対応。
著者紹介 関西学院大学商学部長、教授。サステナビリティ基準委員会委員。博士(商学)。
件名1 企業の社会的責任
件名2 ディスクロージャー(経営)

(他の紹介)内容紹介 気候変動の進行がビジネスに与える影響は計り知れません。この課題への取り組みを、有価証券報告書の中で基準に則って開示することが、2027年3月期より一部義務化される予定です。本書は、2025年3月に公表されたサステナビリティ開示基準について解説しています。著者は、長きにわたって、サステナビリティ基準の開発にかかわってきました。開示作成の実務にも精通しています。最新の開示基準に沿って、要点をまとめて解説しています。実際の有価証券報告書なども例に出し、これから実務に携わる人にもわかりやすく解説しています。サステナビリティを意識した経営はビジネスの根幹となります。実務担当者はもちろん、経営者やその予備軍にも必読の書です。
(他の紹介)目次 第1章 今なぜサステナビリティ情報の開示なのか(そもそも情報開示とは
サステナビリティとは何か
投資家行動の変化と情報ニーズの拡大)
第2章 こうして基準が生まれた(サステナビリティ報告から統合報告へ―制度開示前夜
日本基準の「こころ」はここにあり―IFRS「S基準」
諸外国の動向
日本の動向―サステナビリティ基準委員会(SSBJ)とその役割)
第3章 我々は何をすべきか(「投資家等が投資意思決定に役立てるため」が前提
サステナビリティ関連の「リスク」と「機会」
4つのコア・コンテンツ―ガバナンス、戦略、リスク管理、指標と目標
開示作成のポイント)
第4章 変わる企業経営(バリュー・チェーン経営へ
財務とサステナビリティの統合思考の本格化
企業価値への反映)
第5章 サステナビリティ情報開示のその先へ(ダブルマテリアリティ―CSRDに込められたビジョン
自然に関わる開示―TNFDの提言
経済的不平等への挑戦―動き出すTISFD
おわりに―情報開示担当からサステナビリティ参謀へ)
(他の紹介)著者紹介 阪 智香
 関西学院大学商学部長、教授。博士(商学、関西学院大学)。関西学院大学大学院商学研究科博士課程後期課程単位取得満期退学。1998年関西学院大学商学部専任講師、2022年助(准)教授を経て、2008年より教授。現在、サステナビリティ基準委員会(SSBJ)委員、金融庁金融審議会専門委員、金融庁企業会計審議会委員、日本学術会議連携会員、日本経済会計学会理事、国際会計研究学会理事、日本会計研究学会評議員、国際会計士連盟(IFAC)、the International Panel for Accounting Education (IPAE) member日本公認会計士協会サステナビリティ能力開発協議会委員、日本公認会計士協会継続的専門研修制度協議会IES検討専門委員会専門委員など(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
水口 剛
 高崎経済大学学長。博士(経営学、明治大学)。筑波大学第三学群社会工学類卒。商社、監査法人等の勤務を経て、1997年高崎経済大学経済学部講師。2008年教授、2017年副学長を経て、2021年より現職。専門は責任投資(ESG投資)、非財務情報開示。環境省グリーンファイナンスに関する検討会座長、環境省ESG金融ハイレベル・パネル委員、金融庁サステナブルファイナンス有識者会議座長、インパクトコンソーシアム会長、内閣府休眠預金等活用審議会委員、日本公認会計士協会サステナビリティ能力開発協議会委員等を歴任(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)


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